生活防衛資金は本当に少なくていい？両学長メソッドで決める現実の目安

「生活防衛資金って、正直そんなに要らないんじゃないの？」

投資を始めた頃、私もそう思っていました。早く新NISAに全力投資したくて、「とりあえず100万あればいいか」と生活防衛資金をほぼ確保しないまま積立をスタートした時期がありました。でも、それは大きな間違いでした。

【結論】40代・3人家族なら生活費の6ヶ月分が現実的な目安
なぜ「少なくていい」という誘惑に負けてはいけないのか
会社員・公務員なら「3ヶ月分」でもOKという考え方も
実体験：生活防衛資金が足りなくて本当に困った話
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【結論】40代・3人家族なら生活費の6ヶ月分が現実的な目安

両学長（リベ大）が一貫して言っている「生活防衛資金」の定義は明快です。「もし収入がゼロになっても、しばらく生活できる現金の備え」。目安は生活費の3〜6ヶ月分ですが、これはあくまで「最低ライン」。私のような3人の子どもを持つ40代の場合、6ヶ月分〜1年分が安心できる水準だと実感しています。

たとえば毎月の生活費が30万円なら、最低でも180万円（6ヶ月分）、できれば360万円（12ヶ月分）を現金・普通預金で確保しておく。この前提があって初めて、残りの資金を安心して投資に回すことができます。

なぜ「少なくていい」という誘惑に負けてはいけないのか

投資を始めると、手元の現金が「もったいない」と感じるようになります。「この100万、S&P500に入れたら5年後どうなってたか…」なんて計算を毎晩してしまうくらい（笑）。でも、その感覚こそが危険です。生活防衛資金が不十分なまま投資を続けると、次の3つのリスクが現実になります。

急な出費で投資資金を取り崩す羽目になる（タイミングが悪ければ暴落時の強制売却）
精神的なゆとりがなくなり、投資判断がブレる（相場の揺れに過剰反応する）
家族に何かあったとき、選択肢がなくなる（転職・休職・医療費対応ができない）

両学長は「お金の不安をなくすことが、投資を続ける最大の条件」とよく言っています。生活防衛資金はまさに、その「不安をなくすための盾」なんです。

会社員・公務員なら「3ヶ月分」でもOKという考え方も

雇用形態によって、必要な生活防衛資金の目安は変わります。会社員や公務員は傷病手当金・失業保険・共済組合など社会保険のセーフティネットが充実しているため、3〜6ヶ月分でも十分とされています。一方、自営業やフリーランスは社会保険の保障が薄く、6〜12ヶ月分が目安です。

雇用形態	推奨月数	理由
会社員（正社員）	3〜6ヶ月	傷病手当金・失業保険などセーフティネットが充実
公務員	3〜6ヶ月	雇用が安定しているが、共済組合の給付に時間差あり
自営業・フリーランス	6〜12ヶ月	社会保険の保障が薄く収入が不安定
子育て世帯（共働き）	6〜12ヶ月	子どもの急病・受験など突発出費が多い

私は会社員ですが、3人の子どもがいることで教育費・医療費・習い事など月々の変動コストが大きい。なので6ヶ月分180万円を「絶対に崩さないライン」として設定しています。

実体験：生活防衛資金が足りなくて本当に困った話

投資を始めた2019年当時、私は生活防衛資金を80万円しか持っていませんでした。「月20万の生活費だから4ヶ月分あればいい」という雑な計算でした。ところがその年の秋、子どもの医療費がかさんだ上に、車が壊れて修理代が30万円、さらにエアコンが故障して買い替え費用が15万円。3ヶ月で合計50万円以上が突発的に飛んでいったのです。

残った生活防衛資金は30万円を切り、精神的に追い詰められた私は何をしたか。2019年末〜2020年初頭の相場の動きに過剰反応して、一部の投資信託を損切りしてしまいました。今思えば最悪のタイミングでした。翌年の大幅上昇をまるまる逃したのです。

この失敗から学んだ教訓は1つ。「生活防衛資金が薄いと、投資判断が感情的になる」。お金の余裕は、冷静な判断力と直結しています。